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昨日のドル円は、日本と中国以外の主だった市場がクリスマスで休場だったこともあり、方向感なく動いた。日経平均株価が上昇して始まったことを背景にやや買いが先行し一時142.56円まで値を上げたが、日経平均株価が上げ幅を縮小したことが嫌気されると、午後には一時142.14円まで下押しする場面があった。一方、売りが一巡すると142.40円付近まで切り返した。ユーロドルは1.10ドル台前半を中心とした推移となった。
本日のアジア市場も、シンガポールが休場明けとなるが、オセアニア（オーストラリア、ニュージーランド）と香港市場が休場、また欧州の主だった市場も引き続き休場ということもあり、値動きは限られたものになりそうだ。
なお、本邦からは11月の雇用統計や企業向けサービス価格指数が発表されるが、他国と異なり失業率は低位安定していることもあり、市場を動意づけるのは難しいだろう。
昨年のクリスマス休暇明けの値動きを振り返ると、米国が休場明けとなったことでドル決済が可能となると、当日付の取引がまとまって入り、ドル円は仲値にかけて本邦実需勢の買いで約50銭程度上昇した。しかし、その後は時間外の米10年債利回りが低下したことをきっかけに、上げ幅をほぼすべて削っている。本日もサプライズとなるニュースなどが流れない限りは、レンジの中で上下することが予想される。
なお、昨日の植田日銀総裁の講演内容は、先週の日銀政策決定会合の後の会見を踏襲したものだったことで市場を動意づけることはできなかった。ただし、明日は18-19日の日銀金融政策決定会合の「主な意見」が公表されることには留意しておきたい。
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